サウジ東西原油パイプライン停止、ホルムズ代替ルートが縮小

ロイターが9月12日に報じたところによると、サウジアラビアは空からの攻撃を受けて東西パイプラインを一時停止した。この全長1,200kmのパイプラインは東部の生産地と紅海沿岸ヤンブーの輸出システムを結び、地域紛争下でホルムズ海峡経由の海上輸送に代わる重要な手段となっていた。

サウジ外務省は9月12日、イラクから発射された複数のドローンがリヤドおよびマディーナ地域のパイプラインを標的とし、負傷者と対応中の損害が生じたと確認した。公式発表は責任主体を特定せず、輸出減少量や再開時期も示していない。ロイターは予防的な停止であると報じ、情報筋を引用して直近の輸送量を日量400万～500万バレルとした。APは9月14日、地域当局者2人の話として、大規模なポンプ施設を含む損傷の修理に3～5週間を要する可能性があり、部分稼働の可能性はあるものの利用可能な輸送能力は不明だと報じた。

海運への直接的な影響は、サウジ原油輸出の選択肢がさらに狭まることである。このパイプラインはホルムズを通らずに原油をヤンブーへ送り、タンカーに積載できる。停止により、すでに制約された海上ルートと代替物流への依存が強まる。湾岸と紅海では、航行上の危険、保安リスク、船腹確保の難しさが高い状態にある。S&P Globalは9月10日、タンカー運賃の上昇は貨物需要の増加よりも船腹の制約によるものだと報じた。またAISの可視性低下がホルムズの通航量と貨物流動の評価を難しくしている。

長期的な供給喪失はまだ確認されていない。AP報道時点でSaudi Aramcoは、修理期間や工事中に輸送可能な量を公表していなかった。影響量の推計は暫定的に扱う必要がある。サウジの公式声明にも、攻撃について直ちに公に犯行を認めた主体があるとの記載はなかった。

重要性：サウジ積み貨物を扱う用船者と貨物関係者は、ターミナル・ノミネーション、laycanの前提、代替権、航海指示をヤンブーの実際の利用可能性と照合すべきである。船主と船長は、航海ごとの保安評価、報告、乗組員保護措置を継続する必要がある。保険会社とクレーム担当者は、航路変更、遅延、保安費用、貨物指示、通信の同時代記録を保全すべきである。